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「見守りロボット」と「無価作業支援ロボット」の開発で現代日本の困りごと解決を目指す!(スマートロボティクス研究開発センター/情報システム学科 教授 兵頭 和人)

健康な状態を保つための活動を楽しく継続するためのロボット・システムの開発や、工場でのお手伝いをするロボットの開発に取り組んでいます。

兵頭 和人教授

スマートロボティクス研究開発センター/情報システム学科 教授 兵頭 和人

社会で役立つために―スマートロボティクス研究開発センターの取り組み

スマートロボティクス研究開発センターでは、ロボットに関連した研究成果を融合し、「自ら学習し行動する能力」や「情報を蓄積・活用する能力」を持ち「ネットワーク」につながるスマートロボットの開発に取り組んでいます。

具体的には、会話やふれあいを通じて健康状態を把握する機能を持つ「見守りロボット」や、工場内での運搬や作業の準備などの付加価値を生まない作業をサポートする「無価作業支援ロボット」の開発に取り組んでいます。

他にも、以下の開発や活動に取り組んでおり、「講義科目中に実際の機器を用いて効果的に学習するための教材」も開発しています。

  • 将来の産業を担う人材を育成する環境の構築
  • 産学連携による実製品の開発を通じた高度技術者の養成プログラムの開発
  • 「基礎知識や専門知識を実際に用いて社会・産業の現実問題に応える研究開発や設計を行うことが出来る技術者」を育成する場の提供
  • 研究で得られた成果を社会に還元する活動

今回は、「見守りロボット」と「無価作業支援ロボット」についてご紹介します。

見守りロボットの開発-高齢者の健康増進・介護予防から育児補助まで

高齢者の健康増進および介護予防において、定期的に健康状態を把握し、適度な運動を継続して行うことは有効と言われています。しかし、自発的に健康状態の把握と運動を続けることが中々できない高齢者もいます。

スマートロボティクス研究開発センターでは、日常生活の中で手軽に健康状態を把握し、健康状態を維持するための運動等を長く続けられるよう、①会話やふれあいを通じて健康状態を把握する機能、②日常生活におけるリスクを把握する機能、③運動やコミュニケーションを促す機能を持つロボットの開発に取り組んでいます。
開発した見守りロボット(図1)は、脈拍、体温、血圧を測定する機能や、体の動きを計測する機能を持っています。握手をしたり、ロボットと向き合って会話をしたりする中で、健康状態を判断するためのデータを計測できます。一緒に体操を行う機能があるため、運動不足解消のお手伝いをしてくれます。また、合唱やハミングをする機能もあるため、歌を歌ってストレスを解消する際にもサポートをしてくれるロボットです。

図1 見守りロボット

図1 見守りロボット

育児に関しては、核家族化等の影響により、育児経験者に直接相談をしたり、サポートを受けたりする機会が減ってしまい、育児への不安を抱える保護者が増加しています。今回開発した見守りロボットは、乳幼児の育児もサポートできる可能性があります。
今後は、乳幼児向けの外装や子どもの成長に合わせて機能を選択できるシステムの開発を行う予定です。

無価作業支援ロボットの開発-製造業分野で中小企業の救世主になる

現在、製造業において人手不足が深刻な問題となっています。特に中小企業ではその影響を大きく受け、人材確保が難しい状況になっています。製造業に従事する労働者は2002 年には 1,202 万人いましたが、2022 年には、158万人減少の1,044 万人となっており、全産業に占める製造業の就業者の割合も低下し続けています。そのため、作業の準備や製品の運搬といった付加価値を生まない作業(無価作業)の自動化が望まれています。
自動倉庫のように、物を運ぶことを自動化したシステムは既に実現されていますが、工場全体を搬送ロボットが動きやすいように改修するための費用が高額になる、運用システムが複雑で簡単に搬送経路の変更ができない等の問題があります。

スマートロボティクス研究開発センターでは、無価作業を支援するロボット(図2)の開発にも取り組んでいます。無価作業には製品を作るために必要な準備(段取り)作業、製品や仕掛品を運ぶ作業、物探し作業などがあります。人が行う無価作業の削減を目指し、以下の機能を持たせた無価作業支援ロボットの開発を進めています。

  • 工場内搬送:工場内の設備の改修を伴わず、中小企業でも導入可能な運航制御システム
  • 部品の収集と配送:組み立て作業で必要となる部品の収集と各作業ブースへの配送システムli>

図2 無価作業支援ロボット

図2 無価作業支援ロボット

このロボットにより安価な無価作業支援システムを実現できれば、中小企業の人材確保の問題の解決に大きく貢献できると考えています。


▼本件に関する問い合わせ先

研究推進機構 広報担当

E-mailken-koho@ccml.kanagawa-it.ac.jp

 

▼関連するSDGs

3 すべての人に健康と福祉を

3 すべての人に健康と福祉を

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